パチンコ年表

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パチンコ内規の歴史

年間売上高統計に関しては、パチンコ年間売上高統計 に示すように、DK-SIS白書、PCSA類推値、レジャー白書とありますが、2015年のレジャー白書で全くでたらめの集計をしているのが明白になったため、収集店舗数の多いDK-SISを使用してます。2019年版の白書で2012年以降の総売上が上方修正されます。2017年以降の総売上げは修正してあります。売上高に関しては、自ら予測せず、白書発表前に発表されるDK-SISの値を完全にパックて同じ値を発表してます。同じくレジャー白書のパチンコ参加人口に関してもでたらめの集計が明白となったため、パチンコする人の統計(総務省社会生活基本調査) を採用してます。5年毎の調査ですので抜けがあります。最新は2021年です。次回は2026年ですが、発表は2027年と思われます。

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2025年
・3月ラッキートリガー3.0登場

2024年
・3月ラッキートリガー登場
・年間売上高：16.2兆円
・店舗数：6,706店
・遊戯機設置台数：3,326千台
(内パチンコ機:1,970千台)

2023年
・4月スマパチ登場(上限1/350)
・年間売上高：15.7兆円
・店舗数：7,083店
・遊戯機設置台数：3,425千台
(内パチンコ機:2,078千台)

2022年
・11月スマスロ登場
・年間売上高：14.6兆円
・店舗数：7,665店
・遊戯機設置台数：3,517千台
(内パチンコ機:2,190千台)
・従業者数：179.3千人

2021年
・年間売上高：14.6兆円
・店舗数：8,458店
・遊戯機設置台数：3,814千台
(内パチンコ機:2,338千台)
・ぱちんこ人口：7,077千人
・従業者数：199.5千人

2020年
・3月から受動喫煙防止法実施
・遊タイム、突サポ、時短回数無制限
・2種類リミッター
・新型コロナウィルス
・年間売上高：14.6兆円
・店舗数：9035店
・遊戯機設置台数：4,004千台
(内パチンコ機：2,433千台)
・従業者数：227.9千人

2019年
・2月から継続率65%以下の条件撤廃。
・5月からベースに関する条件撤廃。
・依存症対策の基本計画実施
・消費税10%に
・年間売上高：20.0兆円
・店舗数：9,639店
・遊戯機設置台数：4,196千台
(内パチンコ機：2,558千台)
・従業者数：263.0千人

2018年
・2月から出玉2/3に抑える改正風適法適用。
・年間売上高：20.7兆円
・店舗数：10,060店
・遊戯機設置台数：4,303千台
(内パチンコ機：2,637千台)
・従業者数：272.9千人

2017年
・年間売上高：21.4兆円
・店舗数：10,596店
・遊戯機設置台数：4,437千台
(内パチンコ機：2,750千台)
・従業者数：283.7千人

2016年
・マックス機73万台の撤去回収
・ベース30以上(ヘソ4個戻し)
・継続確率65%まで
・脱等価の都道府県が主流に
・年間売上高：20.1兆円
・店舗数：10,986店
・遊戯機設置台数：4,525千台
(内パチンコ機：2,833千台)
・ぱちんこ人口：9,631千人
・従業者数：290千人

2015年
・マックス機規制(上限1/320)
・高射幸性機の撤去開始
・一般入賞口機構調査
・検定機と性能の異なる遊技機の回収
・東京都脱等価
・年間売上高：22.3兆円
・店舗数：11,310店
・遊戯機設置台数：4,576千台
(内パチンコ機：2,906千台)
・従業者数：294千人

2014年
・年間売上高：23.5兆円
・店舗数：11,627店
・遊戯機設置台数：4,575千台
(内パチンコ機：2,940千台)
・従業者数：289千人
・消費税8%

2013年
・年間売上高：24.1兆円
・店舗数：11,893店
・遊戯機設置台数：4,612千台
(内パチンコ機：3,009千台)
・従業者数：294千人

2012年
・イベント規制再周知
・年間売上高：24.8兆円
・店舗数：12,149店
・遊戯機設置台数：4,592千台
(内パチンコ機：3,042千台)
・従業者数：319千人
・パチンコ機販売額:7,729億円

2011年
・東日本大震災
・イベント規制
・出玉9600個
・パチンコ参加人口:11,373千人
・年間売上高：24.6兆円
・店舗数：12,323店
・遊戯機設置台数：4,583千台
(内パチンコ機：3,108千台)
・従業者数：310千人
・パチンコ機販売額:8,267億円

2010年
・貸金業法総量規制
・新中古機流通制度が始動
・正村商会が事業停止
・パチンコ機販売額:8,869億円
・年間売上高：25.3兆円
・店舗数：12,479店
・遊戯機設置台数：4,554千台
(内パチンコ機：3,164千台)
・従業者数：343千人

2009年
・回胴式遊技機製造業者連絡会設立
・マルハンが売上高2兆円突破
・パチスロART爆裂機
・パチンコ機販売額:9,852億円
・年間売上高：27.6兆円
・店舗数：12,652店
・遊戯機設置台数：4,506千台
(内パチンコ機：3,159千台)
・従業者数：375千人

2008年
・リーマンショック
・一物一価指導相次ぐ
・1円パチンコ増
・パチンコ機販売額:9,213億円
・年間売上高：28.4兆円
・店舗数：12,937店
・遊戯機設置台数：4,526千台
(内パチンコ機：3,076千台)
・従業者数：360千人

2007年
・パチスロ4号機完全撤去
・パチンコ機販売額:8,686億円
・年間売上高：29.7兆円
・店舗数：13,585店
・遊戯機設置台数：4,591千台
(内パチンコ機：2,954千台)
・従業者数：363千人

2006年
・改正風適法施行
・低玉貸営業が浸透
・最低確率1/400
・パチスロ5号機
・パチンコ参加人口:13,430千人
・パチンコ機販売額:8,986億円
・年間売上高：33.6兆円
・店舗数：14,674店
・遊戯機設置台数：4,899千台
(内パチンコ機：2,933千台)
・従業者数：378千人

2005年
・新要件パチスロ機が登場
・パロット登場
・マルハン売上高1兆円突破
・パチンコ機販売額:8,699億円
・年間売上高：33.0兆円
・店舗数：15,165店
・遊戯機設置台数：4,899千台
(内パチンコ機：2,961千台)
・従業者数：372千人

2004年
・パチンコ人口1,790万人
・改正遊技機規則施行
・新要件パチンコ機が登場
・突然確変搭載
・転落抽選搭載
・最低確率1/500
・賞球4→3
・パチンコ機販売額:7,865億円
・年間売上高：30.9兆円
・店舗数：15,617店
・遊戯機設置台数：4,969千台
(内パチンコ機：3,078千台)
・従業者数：348千人

2003年
・パチスロAT、ストック爆裂機
・売上げ27.5兆円
・パチンコ人口1,740万人
・大量獲得タイプのパチスロ機検定取消
・1,000台超の大型店が続々オープン
・店舗数:16,076
・パチンコ設置台数:3,227千台
・パチンコ機販売台数:3,686千台
・パチンコ機販売額:6,720億円

2002年
・最低確率1/360
・賞球5→4
・売上げ26.2兆円
・パチンコ機販売額:5,615億円
・年間売上高：28.5兆円
・店舗数：16,504店
・遊戯機設置台数：4,892千台
(内パチンコ機：3,227千台)
・従業者数：338千人

2001年
・パチンコ参加人口:17,322千人
・パチンコ機販売額:5,691億円
・年間売上高：24.6兆円
・店舗数：16,801店
・遊戯機設置台数：4,786千台
(内パチンコ機：3,321千台)
・従業者数：346千人

2000年
・ST搭載
・年間売上高:25.0兆円
・店舗数：16,988店
・遊戯機設置台数：4,755千台
(内パチンコ機：3,423千台)
・従業者数：333千人

1999年
・最低確率1/320
・リミッター廃止
・パチスロ機設置台数100万台突破
・年間売上高:28.5兆円
・店舗数：17,173店
・遊戯機設置台数：4,710千台
(内パチンコ機：3,558千台)

1998年
・潜伏確変搭載
・年間売上高:28.0兆円
・店舗数：17,426店
・遊戯機設置台数：4,711千台
(内パチンコ機：3,686千台)

1997年
・公正取引委員会、メーカーに排除勧告
・平和とSANKYOが東証一部上場
・消費税5%
・年間売上高書:28.4兆円
・店舗数：17,773店
・遊戯機設置台数：4,763千台
(内パチンコ機：3,854千台)

1996年
・日工組に公正取引委員会の立ち入り
・5回リミッター
・最低確率1/360
・パチンコ参加人口:20,610千人
・年間売上高:30.1兆円
・店舗数：18,164店
・遊戯機設置台数：4,868千台
(内パチンコ機：3,907千台)

1995年
・CR導入店が1万店を突破
・年間売上高:30.9兆円
・店舗数：18,244店
・遊戯機設置台数：4,753千台
(内パチンコ機：3,828千台)

1994年
・CR機がメインに
・年間売上高:30.5兆円
・店舗数：18,113店
・遊戯機設置台数：4,632千台
(内パチンコ機：3,723千台)

1993年
・遠隔操作が許可取消処分
・連チャン機の製造販売自粛へ
・年間売上高:27.4兆円
・店舗数：18,036店
・遊戯機設置台数：4,547千台
(内パチンコ機：3,571千台)

1992年
・CR機登場
・パチスロ4号機
・年間売上高:26.3兆円
・店舗数：17,827店
・遊戯機設置台数：4,425千台
(内パチンコ機：3,383千台)

1991年
・バブル終了
・パチンコ参加人口:16,594千人
・店舗数：17,373店
・遊戯機設置台数：4,233千台
(内パチンコ機：3,381千台)

1990年
・景品最高限度額10,000円に
・16ラウンドに
・パチスロ3号機
・店舗数：16,074店
・遊戯機設置台数：4,009千台
(内パチンコ機：3,233千台)

1989年
・消費税3%
・店舗数：16,068店
・遊戯機設置台数：3,931千台
(内パチンコ機：3,113千台)

1988年
・平和が業界初の株式公開

1987年

1986年
・バブル開始
・カード式玉貸システム
・パチンコ参加人口:12,419千人

1985年
・新風営法施行
・保通協による型式認定試験開始
・景品最高限度額3,000円に
・パチスロ1号機

1984年
・15秒10R規制

1983年

1982年
・フィーバー機設置比率30％に自主規制
・パチスロ2号機

1981年
・平和ゼロタイガー登場
・売上推計が3兆円を突破

1980年
・景品最高限度額2,500円に
・SANKYOがフィーバー機
・パチスロ0号機

1979年

1978年
・玉貸料金1個4円以内に

1977年
・テレビ付きパチンコ機
・景品最高限度額1,500円に

1976年

1975年

1974年
・電動役物登場

1973年
・電動式パチンコ機
・景品最高限度額1,000円に

1972年
・玉貸料金1個3円に

1971年

1970年
・遊技場軒数が9,500軒に下落

1969年
・1分間の発射速度が100発以内に

1968年
・景品最高限度額500円に

1967年

1966年

1965年
・オリンピアゲームマシン登場
・店舗数1万2000店

1964年

1963年

1962年

1961年
・大阪方式の景品交換が始まる

1960年
・チューリップ登場

1959年

1958年
・雀球登場
・玉補給装置第1号登場
・店舗数:8,792

1957年
・ジンミット
・コミックゲート
・店舗数:8,487

1956年
・店舗数:9,365

1955年
・店舗数:12,391
・パチンコ機販売額470,847千円

1954年
・連発式パチンコ機が禁止に
・オール20禁止
・店舗数:29,416
・パチンコ機販売台数71,990
・パチンコ機販売額1,871,809千円

1953年
・機関銃式パチンコ機登場
・景品買取りバイ人出没
・店舗数:43,452
・パチンコ機販売台数44,409
・パチンコ機販売額921,747千円

1952年
・店舗数:42,168
・パチンコ機販売額459,663千円

1951年
・全遊連結成
・店舗数:12,038
・パチンコ機販売額236,276千円

1950年
・オール物登場
・店舗数:8,450
・パチンコ機販売額7,380千円

1949年
・玉貸料金1個2円
・店舗数:4,818

1948年
・正村ゲージ登場

1947年

1946年
・パチンコ復活

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